2009年07月09日
人材ビジネスのプロになるための要素とは・・(個人)
前回、人材ビジネスは今後プロにならなければ、会社も、個人も今後淘汰がすすむとかきました。
それでは、人材ビジネスのプロになるために必要な要素とは何でしょうか?
人材ビジネス業界に働く個人としは、以下の素養が求められると考えます。
・人が好きである。そして対人支援を厭わない。
(他人のお世話することが平気である)
・業務の遂行に必要な知識スキルを積極的に学ぶことができる。
・気分転換が上手である。
(対人援助の仕事に悩みはつきもの。まじめすぎると自分が壊れます。)
・経営的視点に立ち、リーダーシップを発揮できる。
それでは、人材ビジネスのプロになるために必要な要素とは何でしょうか?
人材ビジネス業界に働く個人としは、以下の素養が求められると考えます。
・人が好きである。そして対人支援を厭わない。
(他人のお世話することが平気である)
・業務の遂行に必要な知識スキルを積極的に学ぶことができる。
・気分転換が上手である。
(対人援助の仕事に悩みはつきもの。まじめすぎると自分が壊れます。)
・経営的視点に立ち、リーダーシップを発揮できる。
2009年07月05日
人材ビジネス業界でサバイバルしていくために必要なこと。
こんばんわ。山本です。
現在、未曾有の大不況、100年に一回の大不況といわれて、半年近く経過しました。
たしかに、現在人材ビジネス業界とくに、派遣や有料職業紹介を取り巻く状況は大変厳しいものです。
しかし、この状況がいつまでも続くわけではありません。
ただ、今後はっきりしていることは、人材ビジネスに携わる会社も個人も淘汰が進むことだろうと感じています。
そこで、今後人材ビジネス業界で生き残るためのキーワードは「プロフェッショナル意識」だと思います。
支援している人材ビジネス会社でも、人材ビジネス業のプロ意識が高い会社は、現在は困難な状況にあっても、将来的には、更なる成長をはたすだろうと感じています。
これまでは、人材ビジネス業界は、需要過多の状態でした。
そして、今後は、供給過多の状態になることがみこまれます。
今後、人材ビジネス業界で働く個人・会社ともども、企画力や提案力が不可欠になってきます。
人材ビジネス業界のブロフェッショナルになるためには、「人」や労働に関する知識はもとより、リーダーシップ、企画力、提案力を磨く必要がありまります。
この人材ビジネス業界のプロになるための具体的な手段、要素については次回またくわしく書きます。
それでは、今日はこれまで・・・
現在、未曾有の大不況、100年に一回の大不況といわれて、半年近く経過しました。
たしかに、現在人材ビジネス業界とくに、派遣や有料職業紹介を取り巻く状況は大変厳しいものです。
しかし、この状況がいつまでも続くわけではありません。
ただ、今後はっきりしていることは、人材ビジネスに携わる会社も個人も淘汰が進むことだろうと感じています。
そこで、今後人材ビジネス業界で生き残るためのキーワードは「プロフェッショナル意識」だと思います。
支援している人材ビジネス会社でも、人材ビジネス業のプロ意識が高い会社は、現在は困難な状況にあっても、将来的には、更なる成長をはたすだろうと感じています。
これまでは、人材ビジネス業界は、需要過多の状態でした。
そして、今後は、供給過多の状態になることがみこまれます。
今後、人材ビジネス業界で働く個人・会社ともども、企画力や提案力が不可欠になってきます。
人材ビジネス業界のブロフェッショナルになるためには、「人」や労働に関する知識はもとより、リーダーシップ、企画力、提案力を磨く必要がありまります。
この人材ビジネス業界のプロになるための具体的な手段、要素については次回またくわしく書きます。
それでは、今日はこれまで・・・
2009年07月01日
派遣法改正の行方へ
おはようございます。
昨日、今後の派遣法の改正について、クライアントからお尋ねがありました。
現在、派遣法については、昨年11月に閣議決定され衆議院におくれている状態です。
閣議決定された案では、21年10月からもろもの改正が予定されていますが、現実のところそのとおり施行されるか不透明です。
一言でいってしまえば、今回の派遣法の改正は、次期政権の形がどのようなものになるかによって大きく左右されます。
与党も野党もこの派遣法改正については、前向きですが、次期政権の枠ぐみを考慮して派遣法の改正にとりかかろうとしている感じがします。
なぜなら、与党自民党の案と野党民主党の案とも派遣先・派遣元への指導の強化の方向は一緒ですが、こまかく見ていくと大きく違います。
経済は、生き物です。そして政治の役割を経済の活性化することにつきます。
派遣法改正をたなざらしにしている場合ではありません。
政争の具にしていけません。
個人的には、一刻も早い総選挙を望んでいます。
この話題については、注目していく必要が今後もありますので、
また書きたいと思います。
昨日、今後の派遣法の改正について、クライアントからお尋ねがありました。
現在、派遣法については、昨年11月に閣議決定され衆議院におくれている状態です。
閣議決定された案では、21年10月からもろもの改正が予定されていますが、現実のところそのとおり施行されるか不透明です。
一言でいってしまえば、今回の派遣法の改正は、次期政権の形がどのようなものになるかによって大きく左右されます。
与党も野党もこの派遣法改正については、前向きですが、次期政権の枠ぐみを考慮して派遣法の改正にとりかかろうとしている感じがします。
なぜなら、与党自民党の案と野党民主党の案とも派遣先・派遣元への指導の強化の方向は一緒ですが、こまかく見ていくと大きく違います。
経済は、生き物です。そして政治の役割を経済の活性化することにつきます。
派遣法改正をたなざらしにしている場合ではありません。
政争の具にしていけません。
個人的には、一刻も早い総選挙を望んでいます。
この話題については、注目していく必要が今後もありますので、
また書きたいと思います。